パンデミックとなった新型コロナウイルスは、世界中の健康と経済に深刻な影響を及ぼしています。免疫不全やリスク要因を持つ人々は感染リスクが高く、重症化します。そのリスク要因の一つとして、肥満が含まれていることが分かっています。
肥満について
肥満とは、体内で過剰な脂肪が異常蓄積することです。それは深刻な健康リスクであり、様々な慢性疾患を引き起こす要因です。肥満の計測には、たいていBMI（ボディマス指数）が使われます。BMIは体重kgを身長mで割り、さらに身長mで割ったもので、30以上が肥満とされています。
肥満の原因は様々です。運動不足や食べ過ぎ、脂肪や加糖された食品の摂取など、ライフスタイルは常に肥満の原因となりますが、それ以外に過体重や肥満を引き起こす要因の一つが甲状腺機能低下です。
肥満によりCOVID-19の症状がより深刻化
COVID-19が高齢者や免疫不全の人を重症化させることは周知のことですが、肥満も重症化を引き起こすことがマッキンゼー・アンド・カンパニーのグラフから分かります。
“肥満は55歳未満でCOVID-19が重症化する最大のリスク要因です。” ヒューストン・メソジスト病院のスティーブンス医師は言及しています。
肥満の人が肥満でない人より感染しやすい理由は解明されていませんが、統計データを裏付ける学説があります。
肥満の場合、呼吸障害があることが着目されました。“肥満は努力呼気量と努力肺活量が減少し、肺機能に障害をもたらします。”
肺機能低下と肺炎症の増加に伴う、閉塞性睡眠時無呼吸も同様に肥満の人に多く、肺に影響します。
体脂肪に存在する分子特性により、ウイルスが踏みとどまる傾向にあり、ウイルスの撃退を困難にしているという説もあります。
一方、ウイルスに対する免疫反応が低いと指摘する研究もあります。過剰な脂肪組織が適切な免疫反応を邪魔しているというのです。“肥満は無症状の炎症性慢性疾患と言えます。それは直接的、間接的またはエビジェネティクス機能を通じて、感染症に対する免疫反応に影響します。”
ヘルスケアへの脅威
経済成長において、ヘルスケアはもはや看過できません。複数のレポートによると、 “毎年健康被害により、世界の実質GDPの15% が消失しています。それは若年死亡や労働人口の潜在生産力消失が原因です。” – P.Dashその他
ライフスタイルに起因する慢性疾患のうち、肥満は医療制度や政府の大きな負担となっています。とりわけコロナウイルスのパンデミックで顕著となりました。
COVID-19危機にかかる費用は、世界経済の2020年実質GDP8%に相当するという調査報告があります。
注目すべきなのは、肥満の人は医療的なサポート、入院、2.4倍の処方薬、入院療法や特殊医療が必要だということです。それゆえ各国の医療資源を疲弊させます。特に深刻なのが、OECD各国のほぼ４人に１人が肥満であるという事実です。過体重の人を含めると、世界総人口の約60%に該当します。
肥満による医療支出を見てみましょう。下のグラフは関連各国の2020年から2050年の1人当たり１年間の肥満に対する医療支出の予測です。米国は肥満人口の43%を抱えているので、米国の数字が大きいことは驚きには当たりません。１人当たりの支出は年間約645ドルと予測されています。
肥満はコストがかかります。“糖尿病治療費の70%、循環器系疾患治療費の23%、ガン治療費の9%は肥満が原因です。平均してOECD各国が支出する医療費の8.4％が、過体重による疾病治療に使われています。”- 2019年N.McCarthy
脅威への対応
個人の健康に加えて、世界経済や世界の医療制度のサステナビリティのために、抜本的な変化が必要なことは明らかです。
多くの国々は塩分アウェアネスキャンペーンや、運動推進、 “健康改善のアクティビティを推進する欧州ネットワーク”であるHEPAの健康的な栄養摂取プログラムといった、ヘルスケアに関する新たな取り組みで、肥満率の上昇を阻止しようとしています。
以下のWHOのグラフから、欧州の約70%の国々が肥満予防のスキームを導入していることが分かります。
WHOの Nutrition, physical activity and the prevention of obesityに採用された取り組みがあります。主なものを紹介します。：
- フランスでは学校の自動販売機設置を禁止する法が導入されました。
- フランス、ラトビア、オランダ、ノルウェー、英国では、学校で無料のフルーツ提供を試行中です。
キプロスでは、“地中海的食生活ー伝統をもう一度”をプログラムとして学校に導入しました。子どもたちに健康的な食生活を教え、自分たちで料理し保護者と共に地中海的な食事を楽しんでいます。
- フィンランドでは子どもの肥満率上昇を食い止めるため、ソフトドリンクの増税や、心臓協会が公認する食品の税率を24%から12％または７％に減税することを検討しています。
- ジョージアでは食品および栄養に関する学校方針の導入を計画しています。
しかし、肥満への対処は、期待した結果につながっていません。世界経済フォーラムの2019年の記事です：“健康促進への取り組みにも関わらず、健康的ではないライフスタイルとされる人口は上昇し、肥満率も増えています。”
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